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サラリーマンの勤続年数は平均8年

 国内企業に勤めるサラリーマンの平均勤続年数が8年に過ぎないことがわかった。

 9月13日、有価証券市場とコスダック市場に上場する572社が金融監督院に提出した「05年上半期報告書」によると、国内上場企業のサラリーマンの平均勤続年数は8.01年であることがわかった。

 また、通信業界で働くサラリーマンの平均勤続年数は12.52年と最も長い反面、医療精密業界は3.75年と最も短かった。

 平均勤続年数とは、該当業種およびその職場に通うすべてのサラリーマンの勤務年数を合計した後、サラリーマンの人数で割った数値だ。

 業種別の平均勤続年数をみると、通信業に続き電気ガス業(10.83年)、非金属鉱物業(10.45年)、紙木材(9.92年)、鉄鋼金属(9.64年)などが長いことがわかった。

 これに比べてサービス(4.45年)、繊維衣服(5.30年)、医薬品(6.12年)、流通(6.36年)、金融(7.14年)、建設(8.01年)などは勤続年数が短く、雇用構造が相対的に不安定であることが判明した。

 大企業の中ではPOSCO(ポスコ/旧浦項(ポハン)製鉄)が18.06年と最も長く、次に現代(ヒョンデ)重工業(17.60年)、企業銀行(17.50年)、斗山(ドゥサン)インフラコア(17.40年)、韓国電力公社(16.90年)などが続いた。

 ある大企業の人事担当者は「ほとんどの場合、国営企業に勤めるサラリーマンの勤続年数が長く、長く勤めるサラリーマンは専門技術を携えているケースが多い」としながら、「通貨危機以後、業者間の競争はもちろん、同じ社内での競争が激しくなったことで、サラリーマンの勤続年数が短くなった」と話した。

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