外国人の「バイ・コリア」ブームに支えられ、国内上場株式の時価総額が４００兆ウォン（約４０兆円）時代を開いた。
４月７日の株式市場で、総合株価指数は前日比３．７４ポイント高の９０９．９３となり、０２年４月２４日（９１５．６９）以来の高値となった。
この日、証券取引所の時価総額は４０１兆５８２０億ウォンを記録した。 ９９年８月２５日に３００兆ウォンを超えてから４年６カ月ぶり。
上場企業の時価総額増大には、外国人が大きく寄与した。
外国人は、本格的な買い越しに出た昨年５月末以降、１１カ月間で２５兆ウォン分の国内株式を買っている。
この期間、時価総額は１３９兆ウォン（５３％）増え、総合株価指数（５１５→９０９）は７７％上昇した。三星（サムスン）電子の株価はこの日、初めて６０万ウォンを記録し、時価総額も９７兆５５３０億ウォンと、時価総額全体の約２５％を占めた。
シティーグループ・スミスバーニーのダニエル・ユ常務は「外国人投資家らは、利益の規模と成長性を勘案すると、三星電子の株価はまだ安いと判断している」とし、「優良株の値上がりによる実益は、ほとんど外国人が得ている」と語った。
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