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いがみ合う高級バーとカラオケボックス

 夜の街で軒を並べ、明るく照明をつけたルームサロン(個室高級バー)とカラオケボックス。この2種類の店では最近ある戦いが繰り広げられている。  
 
 先に攻勢を開始したのはルームサロンのオーナーの集まりである「全国遊興飲食店中央会」。  
 
 この会は先日、「不法でホステスを置いたカラオケボックスを掃討するまで闘う」と公開宣布した。ホステスを雇用し、接客をさせる不法営業カラオケボックスが急速に増加し、各ルームサロンが大きな打撃を受けているという主張だ。  
 
 あるルームサロンのオーナーは「ルームサロンは社会的に堂々と発言できる立場ではないが、不況の上にこのような不法カラオケボックスまで増えるとあっては生き残ることができない」とし、「ホステスを使うという条件でルームサロンは高率の特別消費税を支払っているのに、カラオケボックスはそのような税金も支払わない状態でホステスを雇用して営業している」と述べた。  
 
 遊興飲食店中央会は今年はじめ、直接、大統領府に嘆願書を提出したこともある。  
 
 嘆願には「反則が許される時代は終わらなければならないという参与政府であるのだから、風俗街の毒きのこ(不法カラオケボックス)を掃討して欲しい」とし、「盧武鉉(ノ・ムヒョン)大統領チームは風俗側とは遠いため、今後5年間、風俗店の展望は暗たんとしているという流言飛語が飛び交っている」と書かれていた。  
 
 最近の夜の街にはカラオケボックスが雨後の竹の子のように増えている。遊興飲食店中央会の内部調査によると、首都圏周辺の一部地域ではホステスをおいて不法営業をしているカラオケボックスがルームサロンの数より最高2倍近く増えていた。  
 
 5月9日、ソウル・カンナム駅周辺にある20あまりのカラオケボックスが集中している通り。これらの店ではそれぞれ客引きを雇用し、通りすがりの人を捕まえている。カラオケボックス側は「洋酒1本にホステス2人で15万ウォン」とし、「薄利多売で勝負する」と話している。  
 
 反面、数ブロック離れた場所にあるKルームサロンは12の個室の2部屋だけが埋まっている状態だった。オーナーのKさんは「街頭にカラオケボックスの客引きが氾濫し始めてから、私たちの店の高級常連客が皆来なくなった」とし、「道徳的な物差しで計れば何も言えた立場ではないが、ルームサロンは高い税金を支払って法に従って営業している」と述べた。  
 
 中央会の関係者は「ルームサロンは専門取締り班が随時見回りに来ている反面、自治体が管理しているカラオケボックスは取り締まり要員が足りないため、形式的な水準にとどまっている」と主張した。  
 
 このため、中央会はまず、全国の支部に指針を下ろし、自治的にホステスを雇用したカラオケボックスの不法営業の実態調査を始めた。  
 
 中央会の幹部は今年3月、文化観光部を直接訪問し、「音盤、ビデオおよびゲームに関する法律」改正の意見案を提出した。  
 
 現在、ルームサロン、カラオケバーは、保健福祉部・食品衛生法によって規制を受けている反面、カラオケボックスは文化観光部の「音盤・ビデオおよびゲームに関する法律」に従っており、処罰の強度が相対的に弱い。  
 
 これに対し、カラオケバー業者らは不法にホステスを雇用したことは認めながらも、生存のためには仕方ないと抗弁する。 
 
 ソンパ区でSカラオケバーを経営している金さんは、「ルームサロンが先にバンドを雇用せず、カラオケを設置、われわれの領域を侵犯した」とし、「もうホステスを雇用しなければ、誰もカラオケバーに来ないようになったため、仕方ない」と主張した。 
 
 全国歌練習場協会の役員は「正直な話、高い特別消費税を払っているルームサロンには申し訳ない」としながらも、「現行法はカラオケバーではビールも飲めないようになっているなど、顧客の需要とはあまりにもかけ離れているのが事実」と話した。 
 
 不法営業追放運動本部の事務局長は「最近、カラオケバーではアルバイトのホステスとして、一般主婦を多く雇用し、家庭崩壊の主犯とされている」とし、「バランスの取れた法体系が整っておらず、葛藤と混乱が続いている」と話した。 (朝鮮日報記事)

(2003・5・12)
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