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企業化する美容室、顧客層によって細分化傾向

 朝鮮日報によると、町の美容院が「株式会社」へと大変化を遂げている。 
 
 年間の売上高が数百億ウォン台に上る美容室が登場したかと思えば、10億ウォンを投入してインテリア工事をした美容室もある、という。 
 
 最近では子供専用の美容室、男性専用の美容室など、美容室も顧客層によって細分化する傾向を見せている。 
 
 株式会社へと変身した例として、
 23年の歴史を誇る「朴(パク)ジュン美場」は最近、名前を「朴ジュン・ビュティーラップ」に変更し、全国80余りのチェーン店のリニューアルに乗り出した。 ソウル・チョンダム本店を地下1階・地上4階の大型美容室に改築し、インテリア工事だけでも10億ウォン以上をかけた。 同社は、国内チェーン店の全体売上高が月60億ウォンに達するほど大型化している。 ニューヨーク、パリ、ロンドンなど世界7つの都市にチェーン店も展開した。 同社幹部は「来年のコスダック登録を目指して準備している」と話す。 
 
 国内最大の美容室チェーンを展開している「朴スンチョル・ヘアスタジオ」の場合、全国のチェーン店が109店に達する。2年前はヘアケア製品を生産する系列会社も設立し、01年は中国・上海にチェーン店をオープンした。 
 
 一方、同新聞によると、女性顧客を引きつけるため、化粧品や消費財メーカーも美容室をターゲットにマーケティングを繰り広げている。 
  
 化粧品メーカー「AVEDA」は、大型美容室である「イ・ギョンミン・ポレ」「パークビュー・ヘアニュース」などと契約を交わし、自社製品を独占的に供給している。 
 
 ユハン・キンバーリー、ブルガリ(宝石・香水業)、マダムアレキサンダー(人形業)などの企業は、美容室「チョンセンムル・インスピレーション」に新製品を最優先的に提供している。 

  美容室の細分化傾向として、分野別専門美容室も登場している。

 これまで男性と子供は美容室の死角地帯といわれてきた。男性には美容室の代わりに理髪店があり、子供には器用な母親がいたためだ。 
 
 このようなニッチ市場を攻略したのが、男性専用美容室「ブルークラブ」と子供専用美容室「チアモ」だ。 
 
 男性専用美容室が安い価格を売りに男性顧客を集めた反面、子供専用美容室は高い価格で母たちの人気を得ている。 
 
 男性専用美容室である「ブルークラブ」は通貨危機当時の98年、「理髪料5000ウォン」という画期的な価格を全面に掲げて登場した。現在、加盟店舗だけでも520店あまりに及ぶ。 
 
 ブルークラブのチョン社長は「理髪店のようなダサイ感じを与えないため、若い男性が好む10種類のヘアスタイルを開発、普及した」と話した。 
 
 1月、ソウル・アプクジョンにオープンした「チアモ」は13歳以下の子供を対象にした美容室。玩具のような椅子と、幼稚園教師のような美容師が特徴だ。カット価格はブルークラブの4倍にあたる2万ウォン。 
 
 現在、大韓美容師中央会が推計する全国の美容室の数は8万3000店。 
 
 中央会のソ・ヨンミン次長は「これから美容室も企業のように大型化したり専門分野を特化しなければ、激しい競争で生き残れないはず」と展望した。 

(2003・2・27)
東アジア15億人市場のゲートウェイ 韓国は日本の有力な販売先
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