１月6日、本紙が各銀行の2001年（1〜12月）の当期純利益（暫定）を調査した結果、9つの市中銀行、6つの地方銀行、2つの特殊銀行（輸出入銀行、農協・水協を除く）など17行の当期純利益規模が5兆ウォン台に上ることがわかった。銀行は不良債権に対し約8兆ウォンの貸倒引当金を積んでも、莫大な純利益を上げたことになる。

　銀行別では、ハンビット銀行が2000年3兆64億ウォンの純損失から6000億ウォンの黒字へと転換した。2000年に大幅な赤字を記録した韓美（ハンミ）、外換（ウェファン）、産業、ソウル、光州（クァンジュ）、慶南（キョンナム）、済州（チェジュ）銀行なども、昨年には大幅な利益を上げた。合併した国民（クンミン）銀行はまだ純利益の推定値を公開していないが、証券業界では同行の純利益が2兆ウォンに迫る勢いだと分析している。

　専門家は、クレジットカードの手数料増加、預貸マージンの拡大などが、大規模な黒字を出した要因と見ており、今後の展望もほぼ肯定的にみている。ただ、今年の景気回復が予想外に遅れ、信用不良者が量産するケースになると、持続的な実績好調が暗礁に乗り上げることもあると指摘する。

　銀行は今年、純利益の目標値を昨年より最大100％まで上方設定している。昨年に8兆ウォン以上の資金を貸倒引当金に充てていたがその負担も減り、手数料収入の増加傾向も続くと予想されているためだ。このため、ハンビット銀行が1兆ウォン台、朝興（チョフン）銀行7000億ウォン、外換銀行5000億ウォンなど5つの銀行が5000億ウォン以上の黒字を目標としている。専門家も、銀行のバラ色の予想についてはそれほど異議を唱えていない。ただ、一部では景気回復の時期が最大のネックとされている。大信（テシン）証券のハン・ジョンテ研究員は「今年の銀行界における純利益は前年比で平均30％以上増加するだろう。しかし、国内景気の回復が予想より遅れれば、個人の信用不良者が増え、銀行の収益も多少悪化することもありうる」と指摘する。